広がりつつある、「持ち込みOK」の結婚式

前回の記事で書いたように、かつては結婚式といえば、新郎新婦が結婚式場と契約を結び、式に関わる業者は式場任せ、という方式でした。しかし近年はそのやり方が若干変化してきています。それは、「写真は友達のカメラマンに撮ってもらいたい」「式場を飾るお花は、自分の好きな花屋にお願いしたい」「メイクは行きつけの美容室に頼みたい」など、結婚式に関わる様々な業者を自分で選びたい人（主に花嫁）が増えてきたのです。

その原因として、結婚式にありきたりでないもの、個性的な部分を求めるカップルが多くなったことが挙げられます。結婚適齢期になると、知人の様々な結婚式に呼ばれるようになります。そうして数多くの式を見ることで、自分は友人とはどこか違う、ひと手間かけた式を挙げたいと希望する女性が出てくるのは自然な成り行きかと思われます。

もう一つの原因は、コスト削減です。結婚式場専属のブライダルプランナーに花や衣装、カメラマンなどを任せた場合、プランナーとそれらの契約企業の間にはマージンが発生するので、花屋や衣装屋、ブライダルカメラマンなどに新郎新婦が直接依頼するよりも、値段が高くなってしまうのです。その上乗せ料金は、一般的に３割～４割以上です。つまり、個人的にカメラマンに撮影を頼めば10万で済むところが、ブライダルプランナーの紹介だと13万以上かかってしまうわけです。これが結婚式に関わる全ての業者において上乗せされるわけですから、トータルで見ると相当な金額になります。ウェディングドレスがいくらレンタルできるのか、ヘアメイクがいくらなのか、ブライダルカメラマンはどれくらいで頼めるのかが、インターネットで簡単に分かってしまう今日、もっと安くできるのではないか？と、ブライダルプランナーに対して疑問を感じる人がいてもおかしくはないでしょう。

このような時代の風潮に、結婚式場も進路変更を迫られています。ある式場は、下請けのブライダル関連企業を大幅に削って、花の持ち込みOK、持ち込みカメラマンOKなどと自由度を高めて、顧客を逃さないように工夫しています。また、完全に自由とまではいかなくとも、複数のテイストの違った業者から選択ができる場合もあります。

結婚式場が下請けのブライダル関連企業を手の内に納めて、結婚産業を牛耳る時代は終わりに近づいているように感じます。新郎新婦にとって、質の高いサービスが、より安価で受けられるように、今後ますます選択の自由が広がっていくといいですね。

結婚式場（ブライダルプランナー）と契約をするときの注意点

かつて、結婚産業といえば、結婚式場が主体となって新郎新婦と結婚式の契約をして、ブライダル関係の下請け業者に結婚式に関わる諸々の作業を分配するという仕組みでした。

その場合、新郎新婦は、結婚式場に対してまとめてお金を支払います。結婚式場には、結婚式がスムーズに抜け漏れなく執り行われるように、様々なアドバイスをくれたり、準備を進めてくれる「ブライダルプランナー」と呼ばれる担当者がいます。結婚式は準備しなければいけないことがが多い上に失敗できない、したくない人生の一大イベントなので、初めて経験する多くの人々にとっては困難がつきまといます。それを代行してくれるのが、数々の結婚式を手伝ってきた、いわば結婚式のプロフェッショナルである、ブライダルプランナーというわけです。

ブライダルプランナーは、結婚式の招待状を送るところから、事前のブライダルエステやネイルの予約、当日のヘアメイク担当者やウェディングドレスの手配、料理や花の注文、結婚式の進行、カメラマンやビデオカメラマンの手配、引き出物の準備、２次会への移動手段の確保など、結婚式に関連する全てのことを綿密に計画して、手配してくれます。右も左も分からない花嫁にとっては、とても心強いパートナーです。面倒なことは考えたくない！全部お任せしたい！と思う新郎にとっても、ありがたい人物と言えるでしょう。

同時にブライダルプランナーは、ライダル関係の下請け業者にとっても無くてはならない存在です。なぜなら、結婚式をするに当たって手配するエステティックサロンや花屋や衣装屋・カメラマンや引き出物を取り扱う商店は、すべて、プランナーの属する結婚式場と個別に契約を結んでいるからです。このようなブライダル関連業者は、結婚式の度に仕事を回してもらう代わりに、式場に対して何割かのマージンを支払います。競争を避けるために、結婚式場が契約を結んでいる業者は各業種につき基本的には１社です。ブライダルカメラマンはA社かB社にお願いしよう、等というような選択肢はありません。

つまり、結婚式場と契約した新郎新婦は、放っておいても諸々の事項が勝手に決まっていき、楽ができる代わりに、選択肢はあまり多くありません。「お花はお気に入りのA社に活けてもらいたい」「知り合いにプロのカメラマンがいるから、写真だけはその人にお願いしたい」などといった希望は、「弊社には、担当の業者がおりますので……」などと一蹴されることが多く、融通が利かないのです。

東日本大震災と結婚式産業

2011年3月11日に宮城県や福島県の太平洋側を襲った、観測史上最大の地震、東日本大震災。この大きな地震を契機に、人々の、人と人とのつながり方や家族に関する考え方に、変化が出てきました。多くの人が、一人では生きていけないと痛感したとか。そのせいか、震災以降の婚約数は増加傾向にあり、結婚情報紹介サービスの登録件数や、サービスを通じた成婚件数は急増しています。

また、震災直後に家族と連絡がつかないことが人々の混乱を招いたため、生活スタイルも変わってきているようです。小さな子供を持つ母親であれば、なるべく子供の学校の近くの職場を探すことも多いとか。また、近年進んでいた核家族化に逆行して、お年寄り夫婦の近くに住まいを探す、あるいは２世帯住宅に引っ越すという家族も増えてきています。みな一様に、人の温もりを求めた結果といえるでしょう。

話を結婚に戻すと、ブライダルの需要は増加傾向にあるものの、結婚式の自粛ムードはまだ続いているようです。結婚はするけれども、あまり派手に騒ぐのも不謹慎なのではないかと思っているご夫婦が多いようです。私の会社にも一時期は予約のキャンセルを告げる連絡が続きました。

このように、ブライダル産業の景気の良し悪しは、時代の流れや景気の動向に密接に関わっています。今後景気が上向いてくれることを期待したいです。

結婚式産業全体の不況

私はブライダル業界に従属して15年になりますが、ここのところの業界の落ち込みは凄まじいものがあります。少子化による人口の減少と、女性の社会進出による初婚年齢の高年齢化で、婚姻件数は減っていく一方です。さらに、「上司を呼びたくないから内輪だけで挙式する」「年齢もいっているし派手な結婚式は恥ずかしいので、ジミ婚でいい」「家族の顔合わせさえすれば、挙式は必要ない」という風潮が広まり、ブライダル産業全体が不況です。

さらに追い打ちをかけるのが円高。海外の方が親族だけを呼ぶならば安く済むこともあり、市場は国内から海外に移りつつあります。「結婚式」＝「花嫁の両親への親孝行」と考える方も多く、両親に海外旅行をプレゼントする、あるいは、最後の遠出の家族旅行として、海外挙式を位置づけている場合も見受けられます。

私の知人の例を挙げると、結婚式も挙げるつもりはないし、結婚指輪も普段は指輪をしないから必要がない、という方がいます。そのご夫婦は、指輪を買う代わりに、腕時計などもっと実用的なものをプレゼントし合う予定なのだとか。

昔は結婚式やウェディングドレス、結婚指輪といったら、ただ漠然と女性の憧れの対象だったのですが、今ではそこに理由や実用性を求めるようになってきたのですね。